ブックタイトル国際印刷大学校研究報告 第20巻

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国際印刷大学校研究報告 第20巻

14■国際印刷大学校研究報告第20巻(2020)デジタルマーケティングの研究(第3報)Studies on Digital Marketing in Print media Industry part-ⅢShu TANAKA1、はじめに当研究報告で第18 巻と第19 巻で、デジタルマーケティングの対象となる、日常生活の中で使われる情報伝達の媒体の変化と、印刷会社に何故マーケティングが必要なのかについて報告してきた。当第三報では、社会生活の中で使われる情報媒体が全てデジタル化され、そのデジタルデータが電波に乗せられるようになってきたので、データの取り扱いの技術的研究が大切であるがその前に、そのマーケティングの目的、実行及び効果の測り方やマーケティングの最終目的などについての研究が必要となるので、そのための基礎研究をするものである。2、マーケティングの定義とそれに合わせる実務マーケティングとは何か、最も分かりやすい定義としては「売れつづける仕組みを作ること」といわれている。アメリカマーケティング協会の定義は「お客に対する価値を創造、伝達、提供すること」または「お客との関係を管理して、それによって、自社企業とその利害関係者に利益をもたらす」このような組織の機能とプロセスをマーケティングと言うと定義している。現在のマーケティングの対象になるビッグデータは、ラジオ、雑誌、新聞からテレビ中心になっている。しかし最近広告は、この数年急速に普及してきた、パソコンやスマホなどに移り始めている。さらに、各国の、ネット広告、ネット販売の国際化によって、eMarketer Amazon Google などの世界対応広告ネットが、急速に伸びている。アマゾンはWeb によるデジタル広告、デジタル販売、デジタル発送、デジタル集金など業務のデジタル化によって、従来の広告販売のシステムを決定的に改革した。これこそデジタルマーケティングの理想である。インターネット上にある eMarketer の報告によれば、アメリカでは、2019 年の、デジタル広告(机上パソコン、携帯パソコン、携帯電話スマホ)は700 億円になり、総広告費の8%ぐらいになるだろうと予想している。その理由は、デジタルメディアの装置はテレビよりも簡単、高性能の端末が低価格で購入できるので、後進国でもデジタル端末が買えるし、送受信も簡単なので、急速に普及したからであると報告している。また、世界の携帯電話(Mobile Phone)は 2020 年には10 億人が使うと予想している。なかでも動画までも扱える、多機能携帯電話スマートホン(Smart Phone)が、特に、インド、田中 崇