ブックタイトル国際印刷大学校研究報告　第20巻

概要

国際印刷大学校研究報告　第20巻

5グラフィックアーツ学研究（Ⅳ）■グラフィックアーツ学研究（Ⅳ）Studies on the Graphic Arts Engineering Theory（Ⅳ）Akihiro KINOSHITA1, はじめに本論文は名古屋のつるぎ出版社発行の月刊誌印刷センター2018 年6 月号に掲載された題目；印刷メディア産業の動向（第2 報）（1）の内容を一部追加、訂正してまとめたものである。印刷メディア産業の動向の主題目は2018 年2 月7 日のpage2018　Open Event での国際印刷大学校のセミナーで3 名の講師（①竹原悟氏；PIA Flash Report（2017）による米国の印刷事情、②若生彦治氏；技術進化と印刷業の対応、③木下堯博氏；印刷メディア産業に於ける人財育成、司会；三浦澄雄氏）により行われた。当日のPPT など発表資料の詳細は国際印刷大学校のHP に掲載している。（2）なお、司会の三浦氏は印刷センターに「新印刷技術」の題目で最新技術論文を2019 年10 月号で270 回連載している。標記題目の第1 報は「印刷メディア産業に於ける労働生産性とリカレント教育」のテーマで、文部科学省のenPiT（Education Practical Information Technologies）を中心として北九州市立大学他4 大学（九州工業大学、熊本大学、宮崎大学、広島市立大学）及び民間企業95 団体が取り組む人工知能とロボット技術を駆使したIoT 技術の社会実装を推進する実践的人材育成コースなどを論述した。（3）人口減少が続くなか、企業も大学も淘汰される時代となり、今後は経営改革の推進から人材確保と定着により、労働生産性を高めていくことが印刷メディア産業に於ける各分野の課題であり、本論がその解決の一助となれば幸いである。本報告の原文は印刷メディア産業の動向（第2 報）～人財確保と育成・定着～と題してpage2018 で著者が発表した内容に新たな資料を加えてまとめたもので、印刷センター2018 年6月号を訂正・追記したものである。2, 人口動態著者は印刷センター2018 年12 月号で印刷メディア教育の進展―人生百年時代と人財育成―と題して、（1）人口減少と企業経営、（2）IoT と印刷などを中心として発表した。その中で日本の今後の50 年間（2015 年～ 2065 年）の人口推移を人口問題研究所からのデータを引用して、表1にまとめた。更に、このデータから近似一次方程式を算出し、各年次の人口予想を推定した。（4）特に、生産労働人口（15 ～ 64 歳）のY ＝ aX ＋ b の一次方程式から勾配a と切片b 及びR2 値（相関係数）を表2 に整理した。表1，2 から生産労働人口は2015 年から50 年経過した2065 年では2015 年の58.6％となり、約半数の労働人口が激減していく。印刷産業の従業者数はJAGAT の印刷白書2017 では1993 年に480,998 人とピークとなり、2016 年には263,891 人と減少した。印刷メディア産業の大改革がなければ50 年後には154,640人と1950 年代（昭和25 年～）の従業者数に減少することが予想される。総務省が2018 年4 月13 日に発表した2017 年の総人口は1 億2,670 万6 千人となり、前年の2016 年に比較して22 万7 千人減少した。又、15 歳から64 歳までの生産労働人口は60 万人減少し、7,596 万人となり、総人口に対する木下堯博