ブックタイトル国際印刷大学校研究報告　第20巻

概要

国際印刷大学校研究報告　第20巻

7グラフィックアーツ学研究（Ⅳ）■企業の差別化戦略」の記事として紹介されている。この差別化戦略では（株）サンエムカラーを含めて6 社の紹介報告があり、内2 社が名古屋市の印刷企業で、中部地区の中心の名古屋市は技術開発が進展している。2017 年1 月25 日、名古屋市で国際印刷情報メディア学会（会長；名城大学名誉教授・工博　村瀬勝彦氏）の設立、印刷メディア産業の進展に貢献できる事業計画を推進している。又、本学の学外事業として創立100 周年を迎えた東京都の（株）加藤文明堂印刷所で、2017年5 月24 日に「印刷改善活動とIoT の導入」と題し講演を行った。同社はデジタル教材の研究開発を推進している。（表4）2017 年8 月経済産業省が発表した「新産業構造ビジョン」では技術の変化として第4 次産業革命で実社会のあらゆる事業が情報及びデジタルネットワークを通じて機械自ら判断可能なAIや集まった大量データを分析し、新しい価値を生みだす処理可能な複雑な作業が自動化されるとまとめている。そのため、就業形態が大きく変化し、それに対応可能なイノベーション創発可能な人財を如何にして育てるか今後の課題でもある。4, 印刷人財確保と定着印刷技術やその関連分野を教育する公的教育機関（印刷科、印刷工学科）が高等学校、大学から姿を消し、各教育機関ではその要素が一部残っている場合もある。学科名称として印刷科がグラフィックアーツ、画像工学へ、更に、印刷工学科が画像応用工学、情報工学などになり、教員層も入れ替えが行われ、教育機関と印刷業界との交流が減少していった。1985 年に印刷課程を有する職業訓練所、高校、短大、大学が相互にカリキュラム、施設・設備、教育方法など更に、海外との交流のための研究機関として印刷教育研究会（事務局；東京都立工芸高校グラフィックアーツ科）が設立され、日印産連とも交流し、活発な印刷担当教員の交流が行われてきた。しかし、30 数年を経過し、情報社会が急テンポに進展していく中、埋没していった。従って、従来まで高校や大学の印刷課程から採用していた企業は他の学科や印刷にやや関連する学科から採用せざるを得なくなってきた。しかし、海外では印刷課程は拡大していて、アメリカ、ヨーロッパ、アジアでは印刷教育研究が拡大、進展している。これらの関係から、近くの韓国（釜慶大学校、東国大学校、仁川職業訓練大学、ソウル工業高写真1　（株）サンエムカラーIJ研究会（5）後列中央が筆者、後列左から2人目松井会長2019年5月31日、京都祗園にて